クレジットカードの有効期限には要注意

クレジットカードの有効期限

クレジットカードには有効期限が設定されています。この有効期限を1日でも過ぎてしまうと、そのクレジットカードはもう利用することができません。


当サイトの管理人も、クレジットカードの有効期限を切らしてしまって、非常に困った記憶があります。


クレジットカードの有効期限と、切り替え時期の注意点についてまとめました。


クレジットカードの有効期限を把握しておこう

クレジットカードの有効期限は、「GOOD THRU」または「VALID THRU」、日本語の「有効期限」という記載の右側に、「MONTH/YEAR」で、月・年の順に記載されています。


例えば、「01/17」であれば、2017年1月末まで有効という意味です。この場合は、1月末日、2017年1月31日までクレジットカードを使用することが可能です。


また、クレジットカードの有効期限が何年間に設定されるかは一律ではありません。クレジットカードの有効期限は、2年〜6年ほどの幅を持たせて、審査によって決定されています。


クレジットカードに有効期限が設定されている理由

クレジットカードに有効期限が設定されている理由は、大きく3つです。

カードの老朽化対策

クレジットカードはプラスチックでできていますので、長期間使用していると、割れてしまうこともありますし、磁気面が傷や汚れで読み取ることが難しくなってきます。


このため、定期的に更新して、クレジットカードが正常に使えることを保つ必要があるのです。

防犯対策

残念ですが、クレジットカードの番号盗用などの技術も年々進化していますので、クレジットカードにも適宜新しい防犯技術が導入されています。


例えば、クレジットカードのICチップ化は1990年代から始まっていますが、まだ完了したわけではありません。経済産業省では、東京オリンピックが開催される2020年までに全てのクレジットカードをICチップ付きのものに切り替える方針です。(参考報道:日経新聞2016年5月26日

定期的な再審査

クレジットカードは、利用状況に応じて、定期的に再審査する必要があります。


滞納が発生している場合など、契約が更新されずに、新しいカードが送られてこないこともあります。支払金額の滞納にはくれぐれも気を付けましょう。


クレジットカードの有効期限切れの前の手続き

クレジットカードの有効期限切れ前には、特に手続きは不要です。通常は、有効期限が切れる前(およそ45日前〜15日前)に新しいカードが送られてきます。


注意しなければならないのは、住所や電話番号など、クレジットカード会社に登録している情報に変更があった場合です。


新しいクレジットカードは、登録されている住所に発送されますので、新住所が登録されていなければ受け取ることができません。クレジットカード会社に差し戻しとなるわけですが、通常は登録されている電話番号宛に連絡があり、新住所の確認が行われます。


当サイトの管理人が失敗した経験を言うと、カード作成時点から、引っ越しをしていて、携帯電話の番号も変わっていたために、新しいカードを受け取ることができず、その連絡すらもカード会社から受け取れない状況になっていた、ということがありました。


クレジットカード会社の登録情報は常に最新のものにしておきましょう。


古いクレジットカードの処分方法

古いクレジットカードの処分方法

新しいクレジットカードが届いたら、まず最初に新しいクレジットカードの裏面にサインしましょう。クレジットカードを受け取ったらすぐに裏面にサイン、これは基本ルールとして覚えておくと良いです。


次に行うことは、古いクレジットカードの破棄です。古いクレジットカードを破棄する際は、不正利用を防ぐためにハサミを入れましょう。


ハサミを入れる際には、カードに記載されている文字や数字が判別できなくなる程度には細かく切り刻むようにすると良いです。ゴミに出す際も、1つの同じ袋にまとめて出すのではなく、できれば2つ以上の袋に分けて出すと良いです。


公共料金をクレジットカードで支払っている場合の対応

クレジットカードが更新された場合、カード番号そのものは変更されない場合が多いです。当然変更される場合もありますので、新旧2つのクレジットカードの番号は必ず確認しましょう。


カード番号そのものは同じでも、カードに記載されている情報すべてが同じというわけではありません。具体的には、「有効期限」と「セキュリティコード」は必ず書き換わります。


となると一つ疑問がでてきますよね。公共料金などをクレジットカードで支払っている場合、クレジットカードの情報を再入力などする必要があるのでしょうか?

手続きや申告が不要な場合が多いもの

基本的に、各種公共料金や、携帯電話料金、プロバイダ料金など、社会的なインフラに属するものについては、手続きや申告が不要な場合が多いです。これはカードが新しくなると、その情報がカード会社から電力会社、ガス会社など各サービス提供会社に通知されるためです。


とはいえ、全てのカード会社とサービス提供会社の間でこの情報提供が適用されるわけではありませんので、手続きや申告が不要な「場合が多い」という記載としました。この区分には、下記のものが該当します。


・電気料金
・ガス料金
・上下水道料金
・固定電話料金
・携帯電話料金
・プロバイダ料金
etc

手続きや申告が必要なもの

Amazonや楽天市場など、ネットショッピングの支払いで、クレジットカード番号を登録している人も多いと思いますが、こうしたショッピング関連は、カードが新しくなったらカード情報を登録し直す必要があります。


クレジットカード会社の登録情報は常に最新に

繰り返しになりますが、クレジットカード会社もできるだけ利用者の負担を軽くしようと努力していて、クレジットカード会社の登録情報が最新のものになっていれば、大きく困るような事態は発生しません。


クレジットカード会社の登録情報は常に最新にするよう、気を付けましょう。


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